Dr. Tairaのブログ

生命と環境、微生物、科学と教育、生活科学、時事ネタなどに関する記事紹介

超過死亡に見る日本の新型コロナ対策と医療事情

はじめに

昨日(6月12日)、新聞、ウェブ記事、テレビニュースを観ていたら、一斉に日本のこの春における超過死亡が多いことについて報道していました。そこでこれらの記事を紹介しながら、日本の新型コロナ対策と医療事情との関係について考えてみたいと思います。

超過死亡とは、感染症が流行した一定の期間の死亡数が、過去の平均的水準に比べてどれだけ上回っているか示す指標であり、国民の生命や健康に関わるものとしてきわめて重要です。とくに大災害や感染症が及ぼす致死への影響を見る根拠となるために、世界各国で超過死亡の綿密な統計データが録られ、分析されています。

ここでは、直近4–5年の平均死者数と比べた今年の死者数の増加分として見ていきたいと思います。

1. サンケイビズの記事 [1]

まずサンケイビズに掲載されていた「都内死者が3、4月過去最多 「超過死亡」コロナ公表人数の12倍」と言う記事です[1] 。2020年3月、4月の東京都内の死者数は10,694人および10,107人で、記録の残る1999年以降、最多を記録したとしています。

図1に示すように、直近5年(2015-2019年)の平均死者数に比べた3、4月の死者数はそれぞれ423人および1,058人増となり、合わせて1,481人の「超過死亡」を記録しました。これは両月のCOVID-19患者の公表死者数119人の12倍に相当します。

f:id:rplroseus:20200613144732j:plain

図1. 東京都における2020年3–5月における超過死亡(ウェブ記事[1]の図をリトレースして掲載).

通常の人口変動による影響を差し引いて算出した10万人当たりの死者数でも、3月は905人、4月は882人で、1年のうちでも比較的高い2月の数値を1999年以降、初めて上回ったとしています。

死者数の変動に影響する要因としてインフルエンザ流行がありますが、流行の規模は過去3季に比べて小さく、その他自殺者数も例年より少なく推移しているとしています。つまり、この超過死亡数の実体として、公表されているものの他に、公表されていない新型コロナ感染者の死亡者が含まれるのではないかということを暗示するものです。

記事では、浦島充佳氏(東京慈恵会医科大学教授、公衆衛生学)による「他に死者数を押し上げた要因は見当たらず、超過死亡の相当数に新型コロナが直接、間接に影響した可能性がある」という指摘を紹介していました。

確定COVID-19患者の死亡以外で超過死亡を招いた要因としては、記事での分析も含めて、以下のようなことが推察されます。

 1) COVID-19を疑われたがPCR検査で陰性と判定された

 2) 持病があり検査を受けることなく持病が死因とされた

 3) そもそも検査を受けられず亡くなった

 4) 救急医療の逼迫で適切な治療を受けられなかった

 5) 接触削減対策と外出自粛で医療へのアクセスが制限され、病状が悪化した

上記の1)–5)は、いずれも日本の新型コロナ対策におけるPCR検査の患者確定への集中適用という方針と、それに伴う検査と入院の遅れが直接的、間接的に関係していると思われます。医療現場への患者受け入れが制限されたことにより、かえって地域医療と救急医療の逼迫した状態を生み、公表数よりも多い隠れコロナの死亡者を生み、そして、それ以外の死亡者も増加した可能性があります。

2. テレビの報道

テレビではTBSの「Nスタ」で東京都における超過死亡を取り上げていました。内容は上記のサンケイビズの記事とほぼ同様で、2016–2019年の4年間の平均死者数と比べて2020年の死者数がどの程度増加していたかというデータです(図2)。

f:id:rplroseus:20200613185026j:plain

図2. 東京都における2020年3、4月における超過死亡(東京都調べ)

やはり、隠れコロナ死亡例が相当あるのではないかという可能性が、番組内で指摘されていました。

3. 日本経済新聞の記事 [2]

日経新聞では、特定警戒都道府県とされた自治体のなかで、データが非公開の北海道を除いた12都府県の4月の超過死亡について報道しました [2]。記事では、住民基本台帳に基づく県別の人口月報を入手し、過去4年間(2016-2019年)の平均死亡数と比べて統計的な上限値を超えて増加したかどうかを分析しています。

図3は当該新聞の分析データに基づいて、私が作図したものです。超過死亡がみられない岐阜県を除いて、すべての都府県で死亡数の増加が認められ、とくに、東京、埼玉、千葉、神奈川、愛知、大阪、福岡の計7都府県では平年より1割以上増えています。

f:id:rplroseus:20200613145738j:plain

図3. 警戒12都府県における直近4年間の4月および2020年4月における死者数(下)および2020年の超過死亡の割合(上)(新聞記事[2]の集計データに基づいて作図)(増加率を示す棒グラフの上の数字は四捨五入をしたもの).

総務省の「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数(平成31年1月1日現在)」によれば、高齢化の影響によって死亡者数は例年自然増の傾向(直近4年間で約1.7%/年)にあります。この自然増を考慮したとしても、図3上に示す岐阜と石川を除いた増加率の値は、明らかに超過死亡ということを示しています。

日経新聞のデータ [2]図3) に基づいて、これまで公表されているCOVID-19死者数と超過死亡者数との関係を調べてみました。その結果、両者には指数近似で表される正の相関関係があることがわかりました(図4)。したがって、超過死亡の増加は、COVID-19による死者数増加の影響を受けていることは明らかだと考えられます。

f:id:rplroseus:20200619122405j:plain

図4.  特定警戒都府県における超過死亡者数と公表COVID-19死者数との関係.

住民基本台帳に基づく死者数は、肺炎として届出された以外のすべての死亡を含みます。COVID-19は、多臓器不全や脳梗塞心不全、肝不全、腎障害など全身症状に及ぶので(関連ブログ: COVID-19を巡るアジアと欧米を分ける謎の要因と日本の対策の評価)、必ずしも肺炎が死因とされない場合や、持病を抱えた感染者ではその持病が死亡原因とされる場合もあります。このため、検査で確定されていないCOVID-19の死亡例が多数含まれている可能性(事例1)-5))があることは上述したとおりです。図3の11都府県の4月の超過分を合計すると5,745人にも及びます。

当該記事では岩手県についても触れていました。すなわち、これまで感染報告がゼロである岩手県でも、4月は平年に比べて死亡数は103人(7.8%)増え、超過死亡が起きていたと指摘しています。記事では、五十嵐中氏(横浜市立大学准教授、医療経済)による「医師が感染に気づかなかった見逃し事例より、感染対策で入院を制限するなどした間接的な影響の可能性がある」という推測を載せています。

超過分6千人強弱の死者数のどのくらいがCOVID-19の見逃し例なのかわかりませんが、今日(6月13日)時点での公表累積COVID-19死者数が925人ということを考えると、その2–3倍であるとしても軽くお釣りが来る数字です。しかも、超過6千人弱という死者数は4月分だけの数字ですから、3月から6月までの合計で考えれば、見逃されたCOVID-19死者数は数千人になるのでは、と想像しただけでも恐ろしくなります。

日本法医学病理学会では、死因が不明な遺体のPCR検査に関して保健所に断られる事例を報告していますし、死因を別にされたCOVID感染者が相当いる可能性は容易に想像されます(→COVID-19感染の検査体制を補う大学の力)。いずれにしろ、4月分だけでも公表新型コロナ死者数の5倍もある不明の超過死亡数については、国は分析と公表が必要と考えます。

3. 国立感染研究所の謎のデータ修正

超過死亡数は、住民基本台帳に記録されているものだけではありません。国立感染症研究所は、別途インフルエンザおよび関連肺炎の超過死亡数を公表しています。これは各市区町村が死亡届を受理してから、約2週間以内に死因欄に肺炎が記載されている人数を保健所が記録し、その集計に基づいて国立感染症研究所が平年の肺炎死亡数と比較して超過死亡者数として公表しているものです。ただし、この超過死亡数のデータは、時系列での推移をグラフ化してホームページに掲載しているだけで、実数や推定値は公表されていません。

5月13日のブログ記事「日本の新型コロナの死亡率は低い?」において、東京におけるこのインフル・肺炎の超過死亡者の推移が、この春異常なパターンを示していることを指摘しました。すなわち、超過死亡者が不自然に3月から4月上旬に増え、その後急激に低下していることです(図5左)。表向きはインフルエンザ・肺炎となっていますが、この超過死亡者はひょっとしてCOVID-19患者の死亡者ではないか、そして4月以降はちゃんとCOVID-19としてカウントされるようになって、急激にそれが減少しているのではないか、と当該記事で推測しました。同様な指摘はツイッターなどSNS上でもいくつかありました。

ところが1ヶ月後の今日、このページを再度見たところ、驚くべきことに、図5右のようにグラフが様変わりしていたのです。まったく同じ期間の東京における超過死亡のグラフですが、前回明らかに見えていた3、4月(9–13週)の超過が、今回すっかりなくなっており、4-6週目にやや飛び出しているものの全体的に平たくなっています。さらにY軸の最大値が140人になっていたのが、300人まで不釣り合いに上げられています。残りの20都市のグラフは変更されておらず、Y軸に最大値は横浜の140です。

f:id:rplroseus:20200613211343j:plain

図5. 国立感染研究所(https://www.niid.go.jp/niid/ja/flu-m/2112-idsc/jinsoku/1852-flu-jinsoku-7.html)が公表している東京都におけるインフルエンザ・肺炎超過死亡数の推移のグラフの変更(左: 5月24日以前; 右: 5月24日以後; 上の日付は筆者がスクショを録ったた時点を示す).

これは一体どういうことでしょうか。一度公表されたデータがまるっきり変更されるということは通常ありません。実は日本経済新聞が図5左のグラフを取り上げて、超過死亡は新型コロナの影響ではないかということを、5月24日に記事にしています [3]。まさしくその日のタイミングで(つまり推測するに日経新聞の取材を受けた直後に)感染研はグラフを変更しているわけです。

ウェブ記事を探索していたら、このグラフの変更について「捏造ではないか?」と指摘する、ジャーナリスト佐藤章氏による5月27日の記事がありました [4]。この記事では、佐藤氏がこのグラフの変更について感染研にメールで問い合わせた顛末が記されており、「保健所から遅れて出て来る届出のために、後から変更もあり得る」という主旨の感染研からの回答があったことが書かれていました。

この感染研の回答はどう考えても変であり、合理的説明になっていません。後から届出が来れば通常は死亡者数が上積みされるはずですが、図5右はどう見ても全体的に平坦化されているように思えます。このようなデータ変更が保健所から届くことは考えられません。そして、変更後のY軸の上げ幅が大きいこともおかしいです。意図的に超過死亡を小さく見せているような気がします。数値データを公表しないことも怪しいです。少なくともこのような疑義を生じるようなことを、合理的説明なしに、そして数値の生データを示すことなしに国立の研究所がしてはいけません。

現安倍政権下における公文書の隠蔽、破棄、捏造は日常茶飯事になっていますが、新型コロナ感染症対策専門家会議の議事録が作成されなかったり、PCR検査が控えられて感染者数の全体像が掴めなかったりして、今回の感染症流行に関する科学的情報も不十分で、かつ歪められています。図5を見ていると、ついに国立感染研の科学的・統計情報も改ざんされるようになったのではないか?とつい思いたくもなります。

感染研には詳細な超過死亡の分析を期待したいものです。

4. 感染症流行に関する統計情報への危機感

今年の超過死亡数の増加は日本だけに留まらず、世界的な傾向であり、COVID-19患者の死亡増加が影響していることは明らかです。このために、海外の国々では、PCR検査でCOVID-19患者として確定している人のみならず、検査で確定していない人の死亡についても、その死亡原因を推定する調査が行われています。

図6に、米国疾病管理防止センターCDCが公表している、ニューヨーク市における超過死亡のグラフを示します [5]。グラフに見られるように、超過死亡の中で、過半数は確定COVID-19患者の死亡で占められていますが、それに加えて症状や状況証拠から判断してCOVID-19と推定される死亡が積算されています。

f:id:rplroseus:20200613211641j:plain

図6. 米国ニューヨークにおける超過死亡数の推移(2020年1月–4月)(文献[4]からの転載図に加筆).

このように、欧米先進国では全死亡数、超過死亡、その内訳を迅速に公開しています [6]。海外の行政当局やメディアが伝えるところでは、今回のパンデミックにおける死亡数は平年より5~6割多いと分析しているところが多いようです。

一方の日本では、今、原因不明な超過死亡がたくさん出ているわけですが、情報が迅速に公開されることもなく、分析もされていません。この状況は、これまでの感染症対策を総括する上においてもこれからの対策を考える意味においても、きわめて由々しき事態です。政府はこれまで稼働しているインフルエンザのシステムに加えて、肺炎を対象に新たなシステムを立ち上げるようですが、新聞報道では、調査対象は特定警戒都道府県だった13都道府県となっています。

今回のパンデミックで、日本は科学情報・統計の後進国であることを露呈してしまいました。果たして日本は、超過死亡の詳細情報とともに、諸外国の統計情報に見られるような「推定COVID-19患者(擬似症患者)の死亡」という名目の数字を、国民の前に示すことができるでしょうか。

ちなみに和歌山市保健所は、死亡者ではないですが、COVID-19擬似症患者数の統計情報を公開しています [7].

5. 不明な超過死亡を招いた新型コロナ対策と医療事情

上述したように、この春における超過死亡の多さは、新型コロナの影響以外には考えられる要因がないように思われます。そして、カウントされていないCOVID-19患者の死亡が相当数あるとすれば、その原因は、PCR検査で陰性と判定された、持病のために検査を受けることなくそれが死因とされた、検査が受けられなかった、救急医療体制の逼迫で適切な治療を受けられなかった、などが考えられます。

このような状況を招いた根本原因としては、以下の三つが考えられます。第一には、国が進めたクラスター戦略と積極的疫学調査の効率的遂行のために、PCR検査を患者確定の集中適用し、病床数の空きを見ながら、重症化しやすい感染者を制限しながら入院させる、という方針(→あらためて日本のPCR検査方針への疑問 )が挙げられます。第二点としては、国が進めた大規模接触削減によって、医療へのアクセスが大幅に制限されたことが考えられます。そして第三点として、そもそも救急医療も含めた地域医療全体の脆弱性があったのではないか、ということが考えられます。

国の新型コロナ対策の方針では、重症化と死亡を防ぐという目標が掲げられていましたが、その実、検査がきわめて選択的に絞り込まれたために大量の検査難民を出してしまい、入院を待つ間に市中で病状を進行させてしまう事態を招いてしまったと言えます。結果として、全体的な入院の遅れとともに、高齢化率の高さの影響もあって重症化の割合を上げてしまったのでないかと推察されます。

患者の制限的入院という医療側の都合によって、現場の医療崩壊という事態はギリギリで避けられたかもしれません。しかし、その代償として市中に大量の有症状者があふれ出し、検査も治療も受けられず、そのまま死亡してしまったという事例や、コロナの煽りを受けて救急医療が受けられず亡くなった事例がたくさんあるのではないでしょうか。

言い換えれば、検査限定を方針とした新型コロナ対策および大規模接触削減対策とセットの外出自粛によって、医療アクセスへの制限が起こり、病院現場の機能不全はかろうじて避けられたものの、地域医療・救急医療体制の崩壊は実質起きていたと言えるかもしれません。超過死亡の多さを説明するには、そのほかの要因では考えにくいです。

日本は欧米と比べてCOVID-19の死者数が少ないので、超過死亡に対する新型コロナの影響はないのではないかと考える専門家もいるようです。しかし、日本と欧米の間の感染者数と死者数の大きな差異を生じる謎の要因(→日本の新型コロナの死亡率は低い?COVID-19を巡るアジアと欧米を分ける謎の要因と日本の対策の評価)を考えれば、比べる対象が間違っています。日本で記録の残る1999年以降、超過死亡が最多を記録したことについて、考察を深めるべきだと思います。

海外諸国にはほとんど現れない、日本における異常な陽性患者数と死者数の増加パターンを見るにつけ(関連ブログ:日本の新型コロナの死亡率は低い?世界が評価する?日本モデルの力?日本における謎の死亡率上昇の要因ー高齢化の影響?)、引き伸ばされた入院治療の影響と、本来は積算されるべき見逃されたCOVID-19死亡者の影響を考えざるを得ません。

おわりに

日本におけるこの春の超過死亡の多さは、新型コロナの影響があることは確かですが、そもそも国が全容を公表していないですから、実態の詳細はわかりません。しかし、上述したような見逃された(あるいは他の死因とされた)COVID-19患者、および検査を受けられなかった感染者の死亡が相当数に上ることは十分に考えられます。国はこの超過死亡の原因について詳細な調査を行うべきです。

そして、国立感染研究所の一見データ改ざんとも思えるような状況は不自然であり、グラフの変更についての丁寧な説明とともに、元の数値データの公表が必要でしょう。そして、国の超過死亡の分析には感染研が中心となる役割を担っているわけですから、詳細な超過死亡の分析を逐次公表してくれることを期待するものです。

引用文献・記事

[1] サンケイビズ: 都内死者が3、4月過去最多「超過死亡」コロナ公表人数の12倍. 2020.06.12. https://www.sankeibiz.jp/macro/news/200612/mca2006122009020-n1.htm

[2] 日本経済新聞: 平年より死者上回る「超過死亡」 特定警戒11都府県で発生. 2020.06.12. https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60266010R10C20A6CR8000/

[3] 日本経済新聞; コロナ感染死、把握漏れも「超過死亡」200人以上か. 2020.05.24. https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59508030U0A520C2NN1000/

[4] 佐藤章:「超過死亡グラフ改竄」疑惑に、国立感染研は誠実に答えよ! 論座 2020.05.27. https://webronza.asahi.com/politics/articles/2020052600001.html?page=1

[5] CDC: Preliminary Estimate of Excess Mortality During the COVID-19 Outbreak — New York City, March 11–May 2, 2020. MMWR Morb. Mortal. Wkly. Rep. 2020;69:603–605. https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/69/wr/mm6919e5.htm

[6] Ritchie, H. et al.: Excess mortality from the Coronavirus pandemic (COVID-19). Our World in Data. https://ourworldindata.org/excess-mortality-covid

[7] 和歌山市保健所: 新型コロナウイルス感染症疑似症患者の現状について. 2020.06.07. http://www.kansen-wakayama.jp/pdf/corona/c_001.pdf

引用拙著ブログ記事

2020年5月28日 日本における謎の死亡率上昇の要因ー高齢化の影響?

2020年5月26日 世界が評価する?日本モデルの力?

2020年5月18日 COVID-19を巡るアジアと欧米を分ける謎の要因と日本の対策の評価

2020年5月13日 日本の新型コロナの死亡率は低い?

2020年4月27日 COVID-19感染の検査体制を補う大学の力

2020年4月6日 あらためて日本のPCR検査方針への疑問

                

カテゴリー:感染症とCOVID-19

カテゴリー:社会・時事問題