mRNAワクチンの感染予防効果

カテゴリー：感染症とCOVID-19

はじめに

現在、先進諸国を中心に新型コロナウイルス感染症COVID19に対するワクチン接種が急速に進行中です。ワクチンの主体は、米製薬大手ファイザー社や米バイオ企業モデルナ社のmRNAワクチンです。思えば、このブログでmRNAワクチンに言及したのが去年の3月ですが（→集団免疫とワクチンーCOVID-19抑制へ向けての潮流）、その時はこんなにも早く接種が実現するとは想像もできませんでした。

1. 海外での成績

米疾病対策センター（CDC）は、今年3月29日、ファイザーとモデルナのmRNAワクチンが発症や重症化抑制のみならず、感染防止にも有効だという暫定調査結果を発表しました [1]。この調査結果は日本の新聞も取りあげています [2]。

CDCの調査は、米国6州の医療従事者ら3,950人を対象として、昨年12月14日から今年3月13日まで13週にわたって行なわれ、未接種の人、1回のみ接種した人、2回接種した人について感染割合が比較分析されました。感染の有無は、自主採取された参加者の鼻腔ぬぐい検体をリアルタイムPCR（RT-PCR）にかけて、SARS-CoV-2遺伝子が検出されるかどうかで判定しています。その結果、感染予防効果は1回目の接種から2週間以上経過した後に80％の参加者にみられ、2回目の接種から2週間以上たった後には90％の参加者にみられました。

ファイザーはすでに、イスラエルでの接種で無症状の感染を予防する効果が94％に上ったことを発表していますので、CDCの調査結果はこれに類似するということが言えます。今回の調査についてCDCの調査チームは、米国のワクチン接種の取り組みが効果を上げていることの証明としています。

mRNAのワクチンの感染予防効果は、今日のテレビの情報番組でも伝えていました。英国は最も早くワクチン接種（ファイザーおよびビオンテック）を開始した国ですが [3]、少なくとも1回接種を終えた人が人口の45.5%に達し、新規陽性者数、死者数とも急激に減少しています（図1、図2）。この減少は、ワクチン接種率が10%をちょっと超えたヨーロッパの国々と比べると、その差が顕著です。

図1. テレビ情報番組が伝えるmRNAワクチンの感染予防効果（2021.04.02. TBS「ひるおび」）

図2. 英国、フランス、イタリア、ドイツ、スペインにおける100万人当たりの感染者数の推移（新規陽性者数の7日間移動平均、Our World in Dataより）.

2. 日本の状況

一方、日本でもファイザー社のワクチン接種が開始されていますが、現在の接種率は人口の0.1%程度です。別のテレビ情報番組では、ワクチン接種が与える東京都の感染者数への影響に関するシミュレーション結果を示していました（図3）。それによれば、これから毎日11万5千人が接種を受けたとしても、5月中旬をピークとする第4波の感染拡大は避けられず、東京五輪（できるかどうかわかりませんが）後の第5波を避けられる程度であると示されていました。

図3. テレビ情報番組が伝える東京都感染者数に与えるワクチン効果の影響のシミュレーション（2021.04.02. テレビ朝日「モーニングショー」）．

ワクチン接種回数についてはこれから急増していくでしょうから、毎日11万5千人接種という低いレベルにはならないと思いますが、第4波流行はもとより、第5波流行の抑制にもワクチンの効果は到底期待できない（間に合わない）と、個人的には思います。そして流行の間隔が短くなってきていることを考えると、第5波はもっと早く襲来し、東京五輪を直撃すると予測します。

3. ワクチンの感染予防効果への疑問

ワクチン接種の主目的は発症を抑えること、発症しても重症化を防ぐことです。個人的に疑問に思うのは、それらに加えて、mRNAワクチンに感染予防効果があるとみなすのは時期尚早ではないか、あるいは過大な期待ではないかということです。米国の場合は被験者数が少なすぎるということがあります。イスラエルの場合は、感染しても発症が抑えられるならば、ワクチン接種によって多くの無症候性感染者を生じているということも意味します。

このようなワクチン・ブレイクスルー感染者が無症状なら、おそらく検査もされず、陽性者としてもカウントので、表面上、感染予防効果があるとみなされます。これらのワクチン接種済感染者の非感染者への伝播性はよくわかっていませんが、ブレイクスルー感染から二次伝播することは十分に可能性があることです。

加えて、ワクチン接種から日数が経ってくれば、おそらく効力も低下してきて、感染のリスクが上昇するものと思われ、近いうちにこれらのワクチン接種先進国の間でリバウンドが起こると予測されます。

最も危惧されるのは、ウイルス変異体の出現です。一般的に、RNAウイルスのRNA依存性RNAポリメラーゼ（RdRp）は合成におけるフィデリティ（複製の忠実度）が低く、エラーが入りやすいといわれていますが、コロナウイルスではRdRp（Nsp12）の機能をNsp14 による校正機能でそのエラー頻度を下げていると予測されています [4]。

しかし、SARS-CoV-2を見ているとそんなことはなく、きわめて高頻度に表現型として現れるような変異を生じているように思われます。これは宿主とウイルスの相互作用（抗ウイルス活性 [RNA編集] とその選択圧）がウイルス変異の主因になっているからだと思われます [5]。英国で猛威を振るったB.1.1.7系統N501Y変異ウイルス（いわゆる英国型ウイルス）は、いま関西圏を中心に広がり始めていますし、インドでは新たな変異体（B.1.617系統）によるものと思われる感染爆発が起こっています（図4）。

図4. インドおよび日本における新規感染者数の推移と現在の感染拡大（Our Word in Dataより）.

このような、これから次々と変異体が現れることによって、ワクチンの免疫逃避が起こることもきわめて可能性が高いと考えられます。現在のmRNAワクチンは特異性が高い局所最適型のプラットフォームになっていますので、免疫逃避を許しやすいことが容易に考えれます。

おわりに

mRNAワクチンは今のところ、感染予防効果があるという結果が顕著に出ています。しかし、上述したように、SARS-CoV-2とワクチンの両方の性質を考えた場合、感染予防ということへの過大な期待は禁物です。ワクチン・ブレイクスルーは次々と起こるのではないでしょうか。

一方で、ワクチンの意義は別にして、日本はワクチン戦略に政策的に失敗し、先進諸国と比べて完全に出遅れてしまいました。第4波、第5波に向けて、しばらくは強力な感染症対策を進めるしかありませんが、当初から検査・隔離も含めた防疫対策はきわめて心もとないです。 

そして、mRNAワクチンおよびその他のCOVID-19ワクチンが行き渡ったとして、果たしていい方向でのゲームチェンジャーになり得るのか、この先のワクチンとウイルスの戦いを見極める必要があります。つまり、いわゆるブースター接種やワクチンの設計変更で対応したとしても果たして、集団免疫効果をもたらすかということです。

これはいくつかの論文でも指摘されていますが、これだけパンデミックの規模が大きくなるとワクチンによる集団免疫は期待できないでしょう。これはワクチン接種率とウイルスのリザーバーのムラを生じるためであり、この間に免疫逃避変異体の出現を促すためです。そして、ワクチンが感染防止にも有効だという過大な期待（つまりワクチン至上主義）が、日本の感染防止策に誤った方向に進めるのではないかと危惧します。

加えてmRNAワクチンの安全性への疑問があります（→mRNAを体に入れていいのか?）。このワクチンは、体内がスパイクタンパク質の生産工場になることを前提としていますが、そのプロセスの安全性については、全く検証されていません。しかし、いまや政府、全ての専門家、医療従事者が「ワクチンは安全」「ワクチンの利益が感染のリスクを上回る」という一色で染まっているように思います。

引用文献・資料

[1] Centers for Disease Control and Prevention (CDC): CDC Real-World Study Confirms Protective Benefits of mRNA COVID-19 Vaccines. Mar. 29, 2021. https://www.cdc.gov/media/releases/2021/p0329-COVID-19-Vaccines.html

[2] 蒔田一彦: ファイザー製とモデルナ製、ワクチンが感染も予防…２回接種で効果９０％. 読売新聞 2021.03.30. https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210330-OYT1T50125/

[3] BBC News Japan: イギリスで新型コロナウイルスのワクチン接種開始　米ファイザー製. 2020.12.08. https://www.bbc.com/japanese/55226431

[4] 神谷亘: 1. コロナウイルスの基礎. ウイルス 70, 29-36 (2020). http://jsv.umin.jp/journal/v70-1pdf/virus70-1_029-036.pdf

[5] Simmonds, P.: Rampant C→U Hypermutation in the genomes of SARS-CoV-2 and other coronaviruses: Causes and consequences for their short- and long-term evolutionary trajectories. mSphere 5, e00408-20 (2020). https://doi.org/10.1128/mSphere.00408-20

引用した拙著ブログ記事

2020年11月17日 mRNAを体に入れていいのか?

2020年3月21日 集団免疫とワクチンーCOVID-19抑制へ向けての潮流

カテゴリー：感染症とCOVID-19

下水検査の現状

今朝のテレビ朝日「モーニングショー」では、下水中の新型コロナウイルスSARS-CoV-2のPCR検出について取りあげていました。下水中に変異ウイルスが検出されたことや地域の下水処理場を調査することで集中的な検査が可能になることなどをトピックとして伝えていました（図1）。

図1. 下水中の変異ウイルスの検出と下水処理場の調査法（2021.03.30 テレビ朝日モーニングショーより）.

現在は、技法や検査システムの開発・改良が進んでおり、朝下水を採取すれば夕方には結果がわかること、50カ所の下水処理調査で4000万人のデータを網羅できること、自動化が可能でゲノム解析にも繋げられること、などの特徴や利点が取りあげられていました（図2）。

図2. 下水中のSARS-CoV-2の検出法の利点と自動化およびゲノム解析（2021.03.30 テレビ朝日モーニングショーより）.

ゲストコメンテータとして北海道大学大学院工学研究院の北島正章助教がリモート出演していて、この下水検査について解説していました。彼は、イタリア、オーストラリア、米国の研究者と共著で、世界で初めてともいえる下水検査に関する優れた総説を昨年10月に出版しています [1]（図3）。

図3. 下水検査に関する総説論文（KItajima et al. 2020 [1]）のグラフィックアブストラクト.

印象的だったのは、番組では視聴者の質問コーナーがあって、「１年前から下水検査は言われているのに実用化にここまで時間がかかっている理由は？」という問いに対する北島氏の答えです。答えは日本はウイルスの濃度が薄くて、その濃縮法の開発などに時間がかかったことを理由としてあげていました。

彼らの総説にも重要ポイントとしてあげられているのがウイルスの濃縮です。これまで限外ろ過、ポリエチレングリコール沈殿、電荷陰性膜への吸着などがこの目的に使われていることが紹介されています。私が行なっていた時代にはウイルスの濃縮に超遠心分離や限外ろ過を使っていましたが（ブログ→下水のウイルス監視システム）、今ではこのような濃縮キットにも優れた市販品が出ています。

しかし番組でも総説でも触れられていませんが、オーストラリアや米国などでは下水検査がいち早く実用化され、実際の感染拡大の予兆モニタリングに使われていることは周知の事実です。とくにオーストラリアでは簡便な塩酸濃縮法を使って下水検査を行なっています [2]。日本よりも感染者数が少ないオーストラリアでできるわけですから、日本でできないはずはありません。

学術レベルでの技法開発は、論文出版に耐えるものが必要なので、慎重にならざるを得ませんが、いまはパンデミックという危難時であるため、とりあえずやってみるという迅速性と実用性が必要です。オーストラリアや米国はこの合理的な考えのもとに実務が先行し、実際に防疫対策として役に立っているわけですが、日本にはそれが少し足りないように思います。その意味で、番組上での北島氏にはもう少し踏み込んで答えてほしかったと思いましたが、無理な注文でしょうか。

思えば、下水PCR検査の有効性がランセット系雑誌やネイチャー誌の論説で指摘されたのは昨年の4月初頭です [3, 4]。そこからもう１年も経っているのに日本では下水検査がいまだに実用化に至っていない現状は、日本独自のPCR検査抑制論も多少なりとも影響しているのではと思います。

引用文献

[1] Kitajima M. et al.: SARS-CoV-2 in wastewater: State of the knowledge and research needs. Sci.Total Environ. 739: 139076. https://doi.org/10.1016/j.scitotenv.2020.139076

[2] NSW Government: COVID-19 Sewage Surveillance Program. https://www.health.nsw.gov.au/Infectious/covid-19/Pages/sewage-surveillance.aspx

[3] Lodder, W. and de Roda Husman, A. M.: SARS-CoV-2 in wastewater: potential health risk, but also data source. Lancet Gastroentrol. Hepatol. 5, 533-534 (2020). https://www.thelancet.com/journals/langas/article/PIIS2468-1253(20)30087-X/fulltext

[4] Smriti Mallapaty: How sewage could reveal true scale of coronavirus outbreak. Nature 03 April 2020. https://www.nature.com/articles/d41586-020-00973-x

引用した拙著ブログ記事

2020年5月29日 下水のウイルス監視システム

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緊急事態宣言解除後の感染急拡大への懸念

今年1月に発出されていた緊急事態宣言は、2月末に大阪府・京都府・兵庫県・愛知県・岐阜県・福岡県の6府県で先行解除され、そして3月21日に全都道府県で解除されました。これと同じくして政府は緊急事態宣言解除後の対応を国民向けに示しました（図1）。しかし、今回の解除には、今後の感染急拡大を誘発せる懸念材料がたくさんあります。ここでそれを述べてみたいと思います。

図1. 内閣官房HPに掲載された緊急事態宣言解除後の対応.

まずは、昨日（3月22日）時点での全国、東京、および大阪の感染状況をみてみましょう（図2）。新規陽性者数の１週間の移動平均で見ると、全国で約1,400人、東京で約300人、大阪で約130人となっています。東京では下げ止まりでほぼ横ばい状態ですが、大阪は完全に再燃が始まっています。陽性者は指数関数的に増えていくので、今は増加が緩やかなように見えても、この先急激に増加することが予測されます。

とくに今は感染力が強いB.1.1.7系統ウイルス（N501Y変異）が拡大しているので、今月中には検査が追いつかないくらいの蔓延流行状態になるでしょう。特に、感染拡大が先行している大阪は医療崩壊が心配です。

図2. 全国、東京、および大阪における新規陽性者の推移（ NHK特設サイト「新型コロナウイルス」より転載」

大阪の場合は、先行して吉村知事が政府に緊急事態宣言解除を要請した結果、他5府県とともに3月1日に解除されていました。この先行解除は完全に判断ミスであることは先月のブログで指摘したとおりです（→大阪府の勘違い−緊急事態宣言解除要請 ）。すなわち、N501Y変異ウイルスを前にして、何ら強力な防疫対策を打つこともなく緊急事態宣言を解除することは、人流増加を誘発し、確実に感染流行の再燃に繋がると指摘しました。図2にはすでにその兆候が現れています。

おそらく吉村知事は、まもなく政府に蔓延防止等重点措置を要請することになるでしょう。たとえ緊急事態宣言相当の急速な感染拡大になっても（その可能性大ですが）、まん延防止要請になることは確実です。この理由は二つあります。

一つは、緊急事態宣言を解除してまだ間もないのに感染拡大を招き、また緊急事態宣言要請では、逆戻りの印象を府民や社会に与えるからです。その印象を避けるという大阪府や国の政治的判断で、まん延防止要請とその決定ということになるでしょう。

二つ目は、日本の感染症に対する危機管理の根本的欠陥なのですが、「速く」、「強く」という対策がとれないことです。できる限り引き延ばした後に手始めに軽い手をうち、様子を見た上で、あわてて次の強い手を打つ、そして効果が見えてきたら一気に解除するというのが日本のパターンです。世界の常識は、始めに強い手を打ち、効果が出て来たら段階的に緩めるというものですが、日本はまったく逆のことをやるクセがあります。そして世界標準は、外出禁止、休業と休業補償であり、自粛要請なんていう日本的やり方は感染拡大抑制策として成立しません。

東京は3週間遅れで緊急事態宣言解除となりましたが、単に解除を先延ばしただけのことなので、このまま強力な対策がなければ、大阪に引き続き2–3週間遅れで感染拡大となることが予測されます。大阪の二の舞になることは、これも確実です。

本質的なことを言えば、まん延防止措置だろうが緊急事態宣言だろうが、政治判断によるものなのでそれ自体はどうでもよくて、問題は実効性のある合理的対策が打てるかどうかということです。大阪府はこの時点でまん延防止措置をしたとしても手遅れです。もっと強力な手を打たなければ変異ウイルスの急拡大は防ぐことはできません。

ちょっとお粗末なのは、緊急事態宣言解除後の国の感染症対策と国民に対するメッセージです。そもそも国の感染症対策については、たとえばステージ3/4の目安に見られるように、タイムラグがある防疫対策（前線の対策：例、検査陽性率）と陽性患者対策（その後の対策、病床占有率）が同じ時系列で考慮されていて、感染拡大抑制策になっていません（→政府分科会が示した感染症対策の指標と目安への疑問）。しかも検査陽性率10%という目安は、完全に監視体制が突破された後の蔓延状態の数字です。

政府の国民に対するメッセージは図3にあるとおりです。外出や移動について相変わらずの３密回避、対人距離、マスクの着用、手洗いなどの手指衛生という行動変容に関わることが並んでいて具体性に欠けます。これで本当に変異ウイルスによる感染急拡大に対応できるのか、懸念材料満載です。

図3. 新型コロナウイルス感染症対策に関する国民へのメッセージ（内閣府官房HPより転載）.

そして、おそらく3密回避とマスク着用は、国民へ対して誤ったメッセージになっている可能性があります。すなわち「3密が重なるところを避ければ大丈夫」、「マスクをしていれば大丈夫」という誤解です。政府は「1密」でも感染リスクがあること、そしてマスク着用については、材質と着用の仕方を具体的に示すなどの対応が必要でしょう。

「マスクは正しくつけることが重要」とことさら言われますが、不織布マスクを密着させてつけることはほぼ不可能です。横からの漏れは必ず出ます。米国CDCはこの漏れを改善するために2重マスクを勧めていますが [1]、日本では具体的な指示がなく、「正しく着用」と言うだけです。おまけに「不織布マスク1枚を正しくつけていれば、2重マスクは必要ない」とも言い出す始末です。

そして極めつけはよく為政者が言うマスク会食です。複数の飲食で近接かつ唾液のでやすい条件のもとで、頻繁にマスクを着脱着する行為は極めて感染リスクを高めます。飲食しながら正しくマスクをつけることなど到底できないでしょうし、そもそもマスク会食に対するお店のチェックもセルフチェックの徹底もほぼ不可能だと言えます。海外ではマスク会食など聞いたこともありません。マスク会食の実効性に関する論文はなく、科学的な検証もされていません。

知事、感染症対策当事者、医療専門家らがマスク会食を勧めることは、4人以下のマスク会食ならよい（安全だ）という誤ったメッセージになってしまいます。マスク会食が感染を広げる行為になりかねないのです。

豊橋技術科学大学の研究チームは、飲食時の会話の飛沫量は通常のスピーチよりも3、4割増えることを報告していますが  [2]、このような行為をマスク会食で制御することも困難と予想されます。マスク会食は近接対面という条件で、飲食時にマスクを頻繁に外すことが問題なのです。食べ物やマスクへのコンタミネーションの危険もあり、証明はされていませんが食べることによる感染、汚染マスクに触ることによる感染の可能性も十分に考えられます。一方、国の指針は、「大人数の会食を控えてください」とあるだけです（図3）。

そして問題は空気感染（エアロゾル、飛沫核感染）です。マスク着用は飛沫防止の効果がありますが、空気感染については、ある程度軽減することはできても防御はできません。しかもこれは不織布マスクを理想的につけた場合であって、普通につけた場合では横がスカスカであり、さらにウレタンマスクや布マスクの場合は、対人距離をとらない条件では、格段に感染リスクが高まります。

したがって、とくにN501Y変異ウイルスの感染防止策としては、"正しい"マスク着用（不織布着用や2重マスクなど）、対人距離（例: 2m以上）の確保、長時間（30分以上）の対面回避、換気がセットになる必要があります。

先日も今日もテレビで医療系専門家が言っていましたが、変異ウイルス拡大を受けて何か対策を変えるべきところはあるかという問いに対して「基本的に変わることはない、今までの感染症対策をしっかりやっていけばよい」という答えが聞かれました。何と呑気なことでしょう。

極めつけは厚生労働省の一般向けのQ&Aにある新型コロナウイルス感染症の感染様式の説明です（図4）。飛沫感染と接触感染が述べられているだけで、空気感染については触れられていません。どうりでマスク会食が勧められるわけです。WHOも米国CDCのページにもしっかりと空気感染の説明があるように、空気感染は今や世界の常識です。

図4. 厚労省のホームページにある新型コロナウイルス感染症の感染様式（転載図に加筆）.

常に後手後手になる日本の感染症対策と上記のような懸念材料を踏まえて、私は国や自治体が進めるべき以下の緊急対策をあげたいと思います。緊急事態宣言を解除した今だからこそ、まだ新規陽性者数が急増していない状況だからこそ、徹底的に行なうべきものです。急拡大してからでは手遅れです。

もし、市民の自粛と飲食店の時短営業に頼るような従来の感染対策の延長という手しかなければ、4月は関西圏を中心に変異ウイルスの拡大でとんでもない惨状になるでしょう。そして医療崩壊と死者数の増加です。遅れて関東圏にそれが及びます。

1) 検査・隔離の徹底

・陽性率を常に5%以内（できれば3%以内）に抑えるPCR検査の拡大

・変異ウイルスの検査拡大（病院、地衛研、民間会社へのゲノム解析拠点の拡大）

・無料PCR検査場の設置

・検査場としての大学の活用

・民間自主検査の結果の行政検査への効率的紐付け

・地域ごとの大規模接触削減・移動制限対策（いわゆるロックダウン）

2) 介護・高齢者施設、飲食施設等の頻回検査

・唾液PCR、鼻腔スワブ抗原検査キットによる頻回検査

3) 飲食店・商業施設の感染対策

・客席数を減らす対策（テーブル間の距離1.5 m以上）

・1人飲食

・複数の場合は家族・同居人に限定（非対面会食）

・入店人数制限

・換気（排気）量とCO2濃度基準（大気中濃度の2倍以下）の設定

4) サーベイランスの強化

・施設、区域ごとの下水検査によるモニタリング

・下水アンプリコンによる変異ウイルスの解析

ステージIIIの指標のうち、まったく機能しないPCR陽性率10%は別として、新規陽性者の基準は有効に生かすべきです。新規陽性者数の指標・基準である「10万人あたりの新規報告数15人/週」、「直近1週間と先週の比較で1倍以上」、「感染経路不明者50%」に達したら即緊急事態宣言の発出をすべきではないでしょうか。なぜなら、今は感染力の強い変異ウイルスとの戦いになるわけですから。そして医療提供体制の負荷の指標については、基準の数値超えを待つべきではないと思います。

引用文献・資料

[1] Brooks, J. T. et al. Maximizing fit for cloth and medical procedure masks to Improve performance and reduce SARS-CoV-2 rransmission and exposure, 2021. MMER Feb 19, 2021; 70(7):254–257. https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/wr/mm7007e1.htm

[2] 豊橋技術科学大学Press Release: 令和2（2020）年度第3回定例記者会見. 2020.10.15. https://www.tut.ac.jp/docs/201015kisyakaiken.pdf

引用した拙著ブログ記事

2021年2月25日 大阪府の勘違い−緊急事態宣言解除要請

2020年8月8日 政府分科会が示した感染症対策の指標と目安への疑問

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関東でE484K変異ウイルスが広がる？

はじめに

新型コロナウイルスSARS-CoV-2は時間軸に対して一定の確率で変異します。この変異は、宿主（ヒト）内で増殖する際のRNAポリメラーゼによるRNAゲノムの複製エラー、および宿主のRNA編集の組み合わせによって起こりますので、感染者数が多い程増殖の機会が多くなり、その変異のスピードも大きくなると予測されます。このほかに外界での変異原（紫外線など）も変異を起こす要因です。

一般に、ウイルスの変異は生物のそれと同じようにランダムに起こるものであり、方向性がない中立的な変異です。このような変異は、それが非同義置換（アミノ酸の変化を伴う変異）である場合、ウイルスが"子孫をつなぐ"ことにとっては害になることが多く、ほとんどが消えていきます。しかしながら、ときとして表現型（感染性や毒性など）を変えるような変異が起こっても、それが宿主に適応した場合、勢力を拡大するようになります。

1. これまでの感染流行の波とウイルスの系統

国立感染研究所によれば、昨年の日本の感染流行においては初期の武漢型ウイルスに替わって、2020年3～4月には欧州系統（Pangolin2系統B.1.1.114）の流入が認められ、いわゆる第1波の感染流行になりました。続く第2波の主流は、この欧州系統から派生した弱毒化したB.1.1.284であり、一方、第3波においてはB.1.1.214による感染流行であるとされています（→第２波の流行をもたらした弱毒化した国内型変異ウイルス）（図1）。

図1. 中国武漢を発端とするウイルス流入からの時系列における異なるウイルス系統の分布 （文献 [1]より転載）.

つまり、これまでの３回のピークを伴う感染拡大は、それぞれ異なる変異型ウイルスによってもたらされたということになります。このように変異ウイルスの動態と消長は、感染流行の大きさや重症化などに大きく影響するため、常にモニタリングしておくことが非常に重要です（→変異ウイルスの市中感染が起きている）。

2. 英国型、南アフリカ型、ブラジル型変異ウイルス

国立感染症研究所は、2月22日、現在の変異ウイルスの検出状況をウェブ上で報告しました [2]。第３波の流行が見かけ上減衰し、下げ止まりになっているこの時期において懸念されているのが、三つの変異ウイルスの脅威です。日本国内ではいずれもこの冬から検出されるようになったもので、一つ目は英国型の変異ウイルス（VOC-202012/01 [B.1.1.7]）です。二つ目は南アフリカ型の501Y.V2（B.1.351）であり、三つ目はブラジル型の501Y.V3（P.1）です。

この三つの変異ウイルスに共通することは、Spikeタンパク質にN501Y変異をもつことです。Spikeタンパク質はコロナウイルスの表面を覆うエンベロープ上の突起タンパクで、ヒト受容体であるACE2タンパク質に結合します。ここにN501Y変異があることで、従来より感染力が強くなることが指摘されており、たとえば英国型の場合、感染力が最大で1.7倍強いことが報告されています。

ちなみにN501Yというのは、Spikeタンパク質の501番目のアミノ酸残基がアスパラギン（N）からチロシン（Y）に変異したという意味です。つまり、極性非電荷側鎖アミノ酸（N）からベンゼン環を有する極性電荷側鎖アミノ酸（Y）に置き換わったということですから、結合力に何らかの変化があるだろうということは容易に想像できます。参考のために、アミノ酸名とその略号について表1に示します。

表1. アミノ酸名と略号

さらに、南アフリカ型とブラジル型に共通するのは、同時にE484K変異があることです。ヒトの感染防御においては、Spikeタンパク質の結合領域（receptor-binding domain）に親和性を示す中和抗体が最も有効であることが知られていますが、このE484Kに変異があると、ワクチン効果を減弱させる免疫逃避の可能性があると指摘されています。

E484Kは酸性アミノ酸であるグルタミン酸（E）から塩基性を示すリジン（K）への変異です。グルタミン酸はreceptor-binding domainのACE2結合に重要であり、かつ中和抗体の中心エピトープに配置されるアミノ酸残基であるため、ここが塩基性のリジンにかわってしまえば、抗体の効果が減弱する可能性は容易に想像されます [2]。

N501Y変異ウイルスは感染力の強さから、今後の感染拡大の主流になるのではないかと懸念されているウイルスです。現在N501Yの検出を強化する対策がなされているようですが、全PCR陽性検体に対する追加の変異ウイルス検査の割合はまだ低く（10%程度）、果たしてこれでうまく監視ができているのか疑問です。

3. E484K変異ウイルス

国立感染研は、南アフリカ型やブラジル型として報告されている変異株に加えて、N501Y変異は有していないものの、同一のE484K変異を有するB.1.1.316系統を検出したと報告しています [2]。この変異ウイルスの検出件数は、2月2日時点で、空港検疫で2件、関東全域で91件となっています。

国立感染研はこのB.1.1.316について、欧州系統B.1.1.114（図1水色の系統）から13塩基変異（およそ７カ月間の時間差）を有しており、この13塩基変異の空白リンクを埋める国内検体もこれまで見当たらないことから、日本国内で変異したものではないとしています。一方で、同時にゲノムデータベースであるGISAIDを検索しても、このB.1.1.316株がどの国由来かも特定できないとしています。

図2に、E484K（B.1.1.316）株と他の変異ウイルス株の一次構造上の変異マップを示します。E484型は、他の変異ウイルスと異なり、ORF1aに変異がほとんど入っておらず、Spikeタンパク質部分を含む下流領域に変異が集中しています。また、総変異数が21塩基と国内型（B.1.1.284およびB.1.1.214）19–20塩基に類似しています。少なくとも総変異数から見た場合、日本と同様な感染流行（感染者数の規模）の中で変異を重ねてきた株のようにもみえます。

図2. 国内で検出されたSARS-CoV-2変異株とスパイクタンパク質におけるE484K変異 （文献 [2]より転載）.

そこでE484K型の起源のヒントを得るために、SARS-CoV-2の系統のデータベースであるPANGO lineages [3] を参照してみました。そうすると、図3に示すように、世界中でE484K型が最初に見つかったのは昨年5月17日（北米）と古いですがわずか１件であり、今年の冬から急増していることがわかりました。そして、北米、メキシコ、ヨーロッパに散在して検出されているものの、約50%は日本で検出されていることも分かりました（図5中ヒスイ色のヒストグラム）。

図3. 世界におけるB.1.1.316系統ウイルス（E484K変異）の検出頻度の推移（PANGO lineages [3]から転載．このグラフでは2020年10月23日にアジア[日本]の最初の検出例がプロットされているが、感染研の報告では10月24日となっている [2]）.

さらにB.1.1.316系統の中でR.1とR.2という亜系統への進化が見られ、 R.1亜系統の検出のトップが日本であることもわかりました（図4上）。とくに時系列でのR.1系統の検出頻度を見ると、日本で優占的に検出されていることが分かります（図4下、ヒスイ色のヒストグラム）

図4. 世界におけるB.1.1.316の亜系統ウイルスR.1の検出総数（上）と検出頻度の推移（文献[3]から転載）.

図4のデータは何を意味するでしょうか。国立感染研はE484K（B.1.1.316）が日本国内で変異したものではないとしていますが、総変異数が従来の国内変異ウイルスと似ていること、そして世界中で日本で優占的に検出されていることから考えて、R.1亜系統については（オリジナルは北米？だとしても）日本で変異したものと考えてもおかしくないような気がします。

そして、関東から91件の検出例があることは、この変異が関東（東京）中心で起こったものと推測することもできます。今も従来の変異ウイルスに替わって勢力を拡大していることでしょう。

E484型が従来の国内変異ウイルスと13塩基の違いがあり、その空白を埋められていないとしても、そもそも陽性検体のごく一部しか調べていないわけだし、無症状感染者はまったく調べていないわけですから、取りこぼしがあったとしてもおかしくはありません。図1にある4月ピーク流行の欧州型に続き、8月ピークの国内変異型が現れた時も、6塩基の空白があると感染研は述べていました（→ウイルスの分子疫学と沖縄の流行把握への期待）。

おわりに

先月、国内においてもワクチン接種が開始されました。一方、免疫逃避の性質を有すると考えられるE484K型は、これからのワクチンによる集団免疫に影響を与えるかもしれないウイルスということで監視強化していく必要があると思われます。不思議なことにこのE484K型はN501Y型と比べてほとんどまったくと言っていいくらい報道されていません。そして、感染者の中の追跡も行なわれていないようです。どういう理由によるものでしょうか。

いずれにせよ、国内での変異ウイルスの動態解析と早期探知は、感染流行の制御のために必須なものです。国立感染研のみならず、大学病院、自治体研究所、民間検査会社などにゲノム解析拠点を置き、それらをネットワーク化した迅速かつ継続的なゲノム監視体制の確立が重要であると思われます。

引用文献・資料

[1] 国立感染症研究所: 新型コロナウイルスSARS-CoV-2ゲノム情報による分子疫学調査（2021年1月14日現在）. 2021.01.29. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2488-idsc/iasr-news/10152-493p01.html

[2] 国立感染症研究所: 新型コロナウイルスSARS-CoV-2 Spikeタンパク質 E484K変異を有するB.1.1.316系統の国内流入（2021年2月2日現在）. 2021.02.22. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2488-idsc/iasr-news/10188-493p02.html

[3] PANGO lineages: https://cov-lineages.org/lineages.html

引用した拙著ブログ記事

2021年1月25日 第２波の流行をもたらした弱毒化した国内型変異ウイルス

2021年1月8日 変異ウイルスの市中感染が起きている

2020年8月7日 ウイルスの分子疫学と沖縄の流行把握への期待

カテゴリー：感染症とCOVID-19

マスク着用シミュレーション結果のミスリード

今年になってフィールドワークとデスクワークが忙しくなり、ブログの更新がなかなか進まない状況になっていますが、もちろん新型コロナウイルス感染症に関して気になっていることは山盛りです。そのうちの一つは、大阪など６府県で「緊急事態宣言」が解除されたことです。飲食店への時短要請は継続するとなっていますが、大阪市内に限定され、しかも時短営業は午後９時までと延長されています。

これでは大阪府全域や兵庫などの周辺で飲食店への人流が加速されることは明らかであり、再燃拡大して再度緊急事態宣言相当（まん防など）の要請がされることは必至です（ブログ→大阪府の勘違い−緊急事態宣言解除要請）。

もう一つ気になったのは、理化学研究所などの共同研究によるマスク着用効果のシミュレーション結果です。要約すれば2重マスクと1枚の不織布マスクを正しく着用した場合の飛沫防止効果の差はないというものです。そこから2重マスクをする必要はなく、不織布マスク1枚で十分というものです。これについて私は以下のようにツイートしました。

富岳によれば不織布＋ウレタンの二重マスクと不織布１枚とでは性能は大きく変わらないとか。しかしこの結果はあくまでもシミュレーションの結果であり、そのモデルが正しいかそして現実的か、同時にリアル実験で検証する必要がある。 pic.twitter.com/IIIxaHbU4b

— AKIRA HIRAISHI (@orientis312) 2021年3月4日

１枚の不織布マスクを隙間なく装着することはほぼ不可能。現実的なモデルでマスクを重ねる効果を述べるべきなのに、１枚を隙間なくという現実にそぐわないモデルを勧めるミスリードぶり。 pic.twitter.com/1yet8KVoin

— AKIRA HIRAISHI (@orientis312) 2021年3月5日

2重マスクの効果（暴露防止）については2月に米国CDCが報告しています [1]。この主旨は、マスク1枚では隙間ができやすく（正しく着用することがむずかしい）、そのために2重にして隙間をなくすというものです。図1は2重マスクの効果（飛沫、エアロゾルの暴露防止）を示しています。

図1. CDCによる二重マスクの効果を示す実験結果 [1].

そこをどう勘違いしたのか、理研の研究担当者はマスク1枚を正しくつけるのが重要と強調したのです。これは明らかなミスリードです。実際にシミュレーションだけでなく、理研はリアルな実験をやってみるべきです。不織布マスク1枚をできるかぎり隙間なく密着させてつけたとしても、「正しくつければ」という条件を達成するのほぼ困難であり、漏れはでるのです。CDCは実験の結果の上で2重マスクの効果を指摘しているわけです。

研究担当者は、まさかCDCの論文を知らなかったというわけでもないでしょう。だとすれば内容をよく読んでないか、読んだとしても主旨を理解できなかったとか．．。

何ともはや富岳という高価なマシーンを使って、こんなシミュレーション結果で提言をするなんて、時間とお金の浪費だと言ったら言い過ぎでしょうか。むしろ、感染力の強い変異ウイルスの拡大が予測される状況においては、このようなプレス発表は有害にしかならないような気がします。

これでまた為政者がマスク会食を言い出したらたまったもんじゃありません。不織布マスクで少しでも漏れを防ごうとするなら、CDCが言うように不織布とウレタンマスク（あるいは布マスク）を重ねることが合理的なのです。とはいえ、こんな2重マスクでは会食もできません。万が一途中で顎マスクでもしようものなら感染リスクが高まり、危険極まりないです。

引用文献

[1] Brooks,J. T. et al.: Maximizing Fit for Cloth and Medical Procedure Masks to Improve Performance and Reduce SARS-CoV-2 Transmission and Exposure, 2021. MMWR February 19, 2021 / 70(7);254–257. https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/wr/mm7007e1.htm

カテゴリー：感染症とCOVID-19

大阪府の勘違い−緊急事態宣言解除要請

昨年の秋から始まった新型コロナウイルス感染症流行のいわゆる第３波が減衰し始めてから、１ヶ月以上が経過しました。とはいえ気になるのはこのところ下げ止まりの傾向が見えることであり、今日時点の全国の新規陽性者数は1,053人とまだ千人を超えています。首都圏と関西圏を中心とした11都府県はまだ緊急事態宣言下にありますが、全国的にはこのまま千人前後で推移していく可能性が高いです。

そして数日前の報道でちょっと驚いたのは、新型コロナウイルス対応の緊急事態宣言について大阪、京都、兵庫の3府県の知事が、コロナ対応を担う西村康稔経済再生相に対して、3府県に対する宣言を2月末で解除するよう求めたことです [1]。吉村洋文知事は「感染症対策と社会経済活動の両立を模索していくことが重要だ」と述べました。何か勘違いしていないでしょうか。

大阪の感染者数の推移をみてみましょう。1月13日に11都府県に緊急事態宣言が拡大されてから、新規陽性者数は減り続けています。最近1週間は100人を切る日が続いていて、今日（2月25日）は82人です（図1）。

図1. 大阪府における新規陽性者数の推移（12月末から2月25日まで）（大阪府新型コロナウイルスポータルサイトより転載）.

一見、もう緊急事態宣言は解除してもいいようにも思えますが、されど82人であり、ここで手を緩めてはいけないのです。なぜなら、今は全国同様下げ止まりの傾向にあり、感染経路不明者も50%を超えていて、ここで手を緩めることは非常に危険です。それは第2波の下げ止まりから第3波が起こったことで私たちは経験済みです。数が少なくなった時こそ一気に強力な防疫対策を打ち、さらにゼロに近づけていくことが必要なのです。

最大の懸念材料は変異ウイルスの影響です。今日が82人で下げ止まりということは、1–2週間前の感染状況を反映しているのであって、今はもう感染再拡大の準備期とみなしてもおかしくはありません。今は感染力を増したB.1.1.7系統のN501Y変異ウイルスが蔓延し始めていると推察され、このまま手を緩めれば、１ヶ月も経たずして急激に感染増加に転じる可能性が高いからです。いわゆるリバウンドの可能性は専門家からも強く指摘されています。この変異ウイルスは、1月にはすでに海外渡航歴がない人から検出されており（→変異ウイルスの市中感染が起きている）、最近は大阪でも見つかっています [2]。吉村知事は知らないのでしょうか。

つまり、この時点で吉村知事は感染症対策と社会経済活動の両立なんて呑気なことを言ってる場合ではないです。これまで日本において、日本流の感染症対策と社会経済活動が両立したことがあるでしょうか、否です。感染拡大しては緊急事態宣言をとともに時短営業を要請し、流行が緩やかになったらまた元に戻し、そこからまた再燃を許す、その繰り返しです。一体、吉村知事はこの一年間何を学んできたのでしょうか。

このブログでも取りあげましたが、経済の専門家が書いたINETの論文では感染症対策と社会経済活動は両立しないこと、そして全面的に社会経済活動を再開したいなら、まず感染拡大を抑え、しっかりと収束させることが必須であることを述べています。つまり経済活動を再開するなら、感染者を出さない有効な強い感染防止策を前もって打つか、あるいは一旦感染者をゼロ近くにする必要があるのです。そのような国は島国を中心にいくつか存在します。

私は昨日のツイートで、収束にほぼ成功している国の一つとしてオーストラリアを取り上げ、この国の感染症対策を取りあげました。変異株に対応したロックダウン、入国者の強制隔離、感染者ゼロでも徹底した検査、下水監視などです。これは大阪に限ったことではなく、どれも日本では行なわれていない対策です。

陽性者ゼロの日をドーナッツデーとよび英国変異型1人でも出れば5日間のロックダウンというサーキットブレーカー対応。それも入国者の強制隔離と陰性証明の提出、感染者なしでも数万人/日の徹底検査、下水監視という常時の徹底対策があってこそ生きる豪州。
ドーナッツデーなど日本では夢物語。 pic.twitter.com/psao6z7nZv

— AKIRA HIRAISHI (@orientis312) 2021年2月24日

つまり感染を収束させている国は、しっかりと防疫対策をとっており、なお対策継続中ということが言えます。

大阪も含めて日本は感染者数が少なくなった今だからこそ、いろいろと防疫対策をとれるはずです。その一つとしては変異ウイルスの検出とともに検査拡大とCt値に基づくスーパースプレッダーの網羅的探索があり（→あらためて日本のPCR検査方針への疑問）、そしてもう一つ挙げられるものとして下水検査があり、もう一年前からその有効性が示されている対策です（ブログ→下水のウイルス監視システム）。

悲しいかな、日本はいまだに検査数が少なく、変異ウイルスの解析も十分ではなく、Ct値に注目した集中的検査も行なわれていません。下水検査もいまだに実用化段階になく、バックアップとなる民間自主検査の行政検査への積極的紐付けもなされていません。日本は防疫対策としてはいわゆる厚労省を中心とする感染症コミュニティの検査抑制論が尾を引いて、いまだに無策と言ってもいいほどの脆弱ぶりです。

もとより緊急事態宣言下で強力な対策を打ったわけではないので、それが解除されたからと言って、大きく対策が変わることもないでしょう。しかし、解除ということと大阪府知事の経済活動という言葉がセットになった時、府民に与える精神的影響はとても大きいと言えます。つまり「ああもういいんだ」というイメージが先行して、平たく言えば”気が緩む”ということです。これに時短営業の緩和が加わってきます。飲食店を訪れる人が格段に多くなるでしょう。それによって起こるのが再燃（リバウンド）です。

もうすでに、国内外で頻繁に引用されていますが、Changらの論文 [3] には、飲食店が感染リスクの高い場所としてあげられています（図2）。なぜそうなるかと言えば、他の店・施設に比べて圧倒的に数が多いこと、訪れるお客数が多いこと、そして訪れた時の滞在時間が長いことが指摘されています。

図2. 社会経済活動を再開した時に感染リスクの高い場所 [3].

では飲食店が営業しながら感染を防ぐためにはどうしたらいいか、それも論文中に提言があります。NHKは論文の著者の一人であるデービッド・グラスキー（D. Grusky）博士による対人距離の確保の重要性の提言を紹介していました [4]（図3）。

例をあげると、お店の客席数（来客数）を半分にすると感染は40%減らすことができる一方、売り上げは15%減にしかならないというシミュレーション結果です。さらに、席数を20%にまで減らすと感染は80%にまで減り、売り上げは40%減になるという結果です。

図3. NHKによるスタンフォード大学のシミュレーション結果の紹介 [4].

日本では、社会経済活動における対人距離の確保は、最近あまり強調されていないように思います。ひたすら３密回避、手洗い、マスク着用、時短営業に言及されているようで、お店の客席を減らすとか、具体的な対人距離や室内換気量を示すとかの工夫や対策は一部の自治体（たとえば山梨県）を除いてほとんど実践されていません。大阪府もそうです。

これもツイートしましたが、政府分科会の提言も会食の仕方などの従来の自助努力の方策に終始しているように思われます。

あくまでも会食の仕方とかマスクとか国民の自助策を並べるにとどまる分科会の提言のように見える。政府への大胆な対策の提言は望めない？ 無理でしょうね。https://t.co/GXD1TB36Lr

— AKIRA HIRAISHI (@orientis312) 2021年2月25日

このまま緊急事態宣言が解除されれば、飲食店への人流がまた加速化され、卒業・花見シーズンの年度末の様々な行事も重なって急速な感染者増加に繋がり、緊急事態宣言ならずとも国に蔓延防止等重点措置（いわゆるまん防）などを再び要請するという羽目になることは容易に想像されます。そこまで吉村知事は想像が及んでいないんでしょうか。

再度繰り返しますが、吉村知事は勘違いしてはいけません。今、上述したような何かの強い対策をとることもなく緊急事態宣言を解除して気の緩みを誘発することは愚の骨頂です。その不手際によって、必ず１ヶ月後にはN501Y変異ウイルスによる再燃流行が始まり、また緊急事態相当の対策を国に要請をするということになります。そしてその時はすでに手遅れという状態になっているでしょう。このままでは、大阪府は医療崩壊の羽目になることは目に見えています。この変異ウイルスを甘く見てはいけません。

引用文献・資料

[1] 朝日新聞アピタル: 関西3府県、知事が緊急事態宣言解除を要請　2月末で. 2021.02.23.
https://www.asahi.com/articles/ASP2R4WS3P2RPTIL005.html

[2] 大阪府報道発表資料: 新型コロナウイルス感染症（変異株）患者等の発生について. 2021.02.22.
http://www.pref.osaka.lg.jp/hodo/index.php?site=fumin&pageId=40713

[3] Chang, S., Pierson, E., Koh, P. W., Gerardin, J., Redbird, B., Grusky, D., and Leskovec, J.: Nature 589: 82–87. https://www.nature.com/articles/s41586-020-2923-3

[4] NHK:[新型コロナウイルス] 感染を防ぐために客席数を減らそう | 命を守る行動を | 2021.02.25. https://www.youtube.com/watch?v=hK8cavAm_ow

引用した拙著ブログ記事

2021年1月18日 変異ウイルスの市中感染が起きている

2020年5月29日 下水のウイルス監視システム

カテゴリー：感染症とCOVID-19

リアル実験によるマスク着用の効果

このブログでは、COVID-19などの感染症予防対策としてのマスク着用の効果について何度か取りあげてきました（→新型コロナウイルスの感染様式とマスクの効果、あらためてマスクの効果について、コロナ禍で気になる若者の移動とマスク、いわゆるウレタンマスク警察に思う）。今朝のNHK「あさイチ」の番組では、リアル実験の結果に基づくマスクの種類による効果の違いについて紹介していました。ここでそれを振り返りたいと思います。

これまでもマスクの種類による効果の違いについて報告した研究例は多いですが、そのほとんどがコンピュータシミュレーションによるものであったり、固定したモノにマスクを着用した場合の効果であったりして、実際に着用した場合についてはどうなのかという確証についてはあまり報告されていません。

今回のNHKの取り組みは、実際に人にマスクを着用させ、「ぱぴぷぺぽ」のような半濁音（唇破裂音）が多い言葉を発生させて、そのときのエアロゾルの出方と相手方への侵入の度合いをカメラでとらえるというリアルな実験による検証です（図1）。使ったマスクは不織布マスク、布マスク、ウレタンマスク（ポリエステル＋ポリウレタン）の３種類です。もちろんいずれも正しく着用した場合での結果です。

図1. 3種類のマスクを使ったそれらの効果のリアル実験（2021.02.15 NHK「あさイチ」より）.

結論から言えば、エアロゾル侵入を防ぐ効果については布マスクとウレタンマスクはほぼゼロということでした（図2）。同様な結果は、これまでのコンピュータシミュレーションで示されていますが、リアルな実験ではさらに、布とウレタンのダメさ加減が浮き彫りになったように思います。

図2. 3種類のマスクのエアロゾルの侵入を防ぐ力（2021.02.15 NHK「あさイチ」より）.

エアロゾルの侵入と漏れについてマスクの種類ごとの効果をまとめたのが図3です。上述したように、侵入を防ぐ効果としては布とウレタンはほぼゼロである一方、不織布は30%減という結果になりました。漏れについては不織布が70％減になる一方、布とウレタンは効果は悪いという結果になりました（特にウレタンはダダ漏れ）。リアルな実験によれば、ウレタンマスク着用の効果はほぼないと言ってよいかもしれません。

図3. マスクの種類ごとの着用の効果（2021.02.15 NHK「あさイチ」より）.

鼻出しマスクの検証も行なっていましたが、鼻出しによってエアロゾルの漏れが格段に大きくなることが紹介されていました。

米国CDCは２重マスクとワイヤー入りマスク着用を推奨することをすでに報告していますが [1]、番組でも２重マスクの効果についても紹介していました。それによると、エアロゾル侵入防止については内側に不織布、外側にウレタンを着けるのが最も効果が高く、60–90％減となりました（図4）。内側に布あるいはウレタン、外側に不織布を着用する場合もある程度の効果がありました。これらはCDCの報告とほぼ同じです。

一方、布マスクとウレタンマスクの単独、あるいは組み合わせで２重にした場合は、ほぼ効果ゼロであることがわかりました。エアロゾルの漏れ出しについては、内側に不織布を着用した場合、いずれの組み合わせでも２重マスクの効果アップが確認されました。

図4. 二重マスクの効果（2021.02.15 NHK「あさイチ」より）.

２重マスクの効果は大きいですが、呼吸が苦しくなるため肺にダメージを与える可能性もあります。実際には、普段は不織布マスクを着用し、より感染リスクの高い場所で２重にするなどの対応が必要でしょう。

結論として、これまでの情報どおりに布マスクやウレタンマスクは効果が薄く、感染防止対策としてあまり奨められないということになります。普段は不織布マスクを着用し、感染リスクの高い場所で不織布の上に重ねる２重マスクで対応するというのが感染防止対策の基本ということになるでしょう。

引用文献

[1] Brooks, J. T. et al. Maximizing fit for cloth and medical procedure masks to improve performance and reduce SARS-CoV-2 transmission and exposure, 2021. MMWR Feburuary 10, 2021/70. https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/wr/mm7007e1.htm?s_cid=mm7007e1_w

引用した拙著ブログ記事

2020年1月24日 いわゆるウレタンマスク警察に思う

2020年12月5日 コロナ禍で気になる若者の移動とマスク

2020年11月27日 あらためてマスクの効果について

2020年3月18日 新型コロナウイルスの感染様式とマスクの効果

カテゴリー：感染症とCOVID-19

第２波の流行をもたらした弱毒化した国内型変異ウイルス

はじめに

昨日（2月9日）、読売新聞は新型コロナウイルス感染症に関する興味深い記事を掲載しました [1]。昨年夏のいわゆる第２波の流行が、重症化しにくい変異ウイルスによる可能性があるという記事です。

記事の元ネタは、慶応大学の研究グループの研究成果 [2, 3] です。日本語による解説ウェブページも出ています [4]。この件については、昨年終わりのブログ記事「流行蔓延期の対策ーウイルス変異と市中無症状感染者の把握」でも取りあげました。ここでCOVID-19流行抑制対策の上での変異ウイルスの解析の重要性を、再度考えてみましょう。

1. 日本の流行パターン

まず、これまでの日本の新規陽性者数と死者数の推移を比べてみましょう。図1上に見られるように2020年4月をピークとする第１波、8月をピークとする第2波、そして今年1月ピークの第３波と順を追って感染者数が増えています。一方で、死者数は第２波において、他の波よりも小さい傾向にあります（図1下）。確かに、第２波においては感染者数に対する死者数の相対比は低くなっているのです。つまり、重症化数もそれだけ小さくなっていると見ることができます。

図1. 日本におけるSARS-CoV-2の新規陽性者数とCOVID-19新規死者数の推移（出典：worldometer）.

第2波では、検査数が増えたことによって、第1波では見逃されていた若年層を中心とする無症状感染者数が大幅に増えました。東京都の例で見るとそれが顕著に現れています（図2）。

相対的には若年層の感染者数が増えたことによって、一見、重症化しやすい高齢者の感染者数が減って、重症化→死亡の例も減ったとみなすことができます。つまり検査数の拡大によって、若年層も含めた感染者が早く見つかるようになり（母数が増え）、医療の対応も早くなって重症化を防ぎ、致死率も下がったと言う見方です。

昨年9月、国立感染研究所は重症化、致死率の低下の理由として、 1) サーベイランス感度が高まり、より多くの感染者が確認できるようになったこと（検査体制の拡充、感染リスクの高い場所での積極的な検査の実施、診断までの日数の短縮等）、2) 若い世代が占める割合が高くなっていること、3) 高齢者であっても比較的健康な高齢者が含まれると考えられること、4) 標準的な治療法に基づく対応が進んでいると考えられることを
あげていました [5]。

図2. 東京都におけるSARS-CoV-2感染者の年代別割合の推移（NHK 7News 2021.02.02）.

ちなみに、今年の1月以降に急激に若年層の割合が下がり、高齢層の割合が上がっているのは無症状の濃厚接触者の追跡をあきらめ、医療施設、介護施設等を重点的に検査にするという検査方針の変更が影響しているものと思われます。したがって検査数が減るとともに、施設の従事者を中心とする陰性確認が増えているため、陽性率も下がっていると考えられます。

2. 第２波流行における弱毒変異ウイルスの優占-慶応大学の研究

ところが上記の感染研の9月見解とは異なる事実が出てきました。先のブログ記事でも紹介しましたが、慶應義塾大学の研究チームは臨床データ、ウィルスゲノムデータ、生化学実験データを統合して、第２波は「重症化しにくいウイルス」によるものという結論を導き出し、メドアーカイブに査読前論文として発表しました。11月に掲載された最初のプレプリント [2] と今年2月に掲載されたアップデート論文 [3] の見解を要約すると以下のようになります。

昨年の第2波で、初夏から秋にかけて国内でのSARS-CoV-2変異型B.1.1.284が急増しました。この系統（Japanese lineage）は、メインプロテアーゼ酵素（3CLPro）に変異（Pro108S変異）があり、従来の株に比べるとその活性（基質結合能）が半減していました。B.1.1.284系統ウイルスに罹患した患者は重症化する割合が、従来株に感染した患者に比べて1/4程度であり、軽症となる可能性が高かったとされました。

慶応義塾大学医学部臨床遺伝学センターのウェブページから拾ってきた当該ウイルス変異株の系統樹が図3です。系統樹上、薄茶色・橙の丸印で示されるのがB.1.1.284系統であり、横軸の時系列で見ると昨年の5月当たりから急拡大していることがわかります。そして、この変異型は第2波では増えたが、第3波では消退傾向にあるとしています。そして代わりにB.1.1.214系統（これも日本発の変異ウイルス）が主要になってきていることが示されています。

図3. 日本変異型SARS-CoV-2の分子系統樹と時系列における検出（文献 [4] より転載）.

このB.1.1.284やB.1.1.214系統の変異ウイルスは、いま注目されているいわゆる英国変異株（B.1.1.7系統）とは異なり、スパイクタンパク質部分の非同義置換による変異がほとんどありません（図6の青色の部分）。すなわち、感染力の増強にかかわる変異は起こしていません。そして、弱毒化したB.1.1.284からまた元のB.1.1.214に戻っているのが第3波です。

図4. 武漢起源のSARS-CoV-2に対する三つの系統ウイルス（B.1.1.284、B.1.1.214、B.1.1.7）の変異部分の比較（文献 [4] より転載）.

3. 国立感染研究所の分子系統解析

今年の1月終わりには、国立感染研自身がウイルスの変異型の系統解析のデータを公表しました [6]。それによれば、第2波においてはB.1.1.284系統ウイルスが優占的に検出され、第3波になるとそれがB.1.1.214系統にとって替わられたことが示されています（図5）。上記の慶応大学の研究結果とほぼ同様です。このデータは、感染研が9月に出していた第2波の見解を、自ら否定する結果になっています。

図5. 中国武漢を発端とするウイルス流入からの時系列における異なるウイルス系統の分布 （文献 [6] より転載）.

ちなみに、図6上に"Pangolin"とあるのは、マレーシアセンザンコウから分離されたベータコロナウイルスとSARS-CoV-2が系統的に近い [7] のでこのようによばれています。

それにしても慶応大学と感染研はそれぞれ独自に解析を行なっていて、それで同じ結果になったというのでしょうか。そうだとすれば、ずいぶんと人、物、お金、時間の無駄を生じたということにならないでしょうか。お互い協力して解析を行なっていれば、もっと迅速かつ効率的にデータが得られ、対策にも生かされたと思いますが。

3. 変異ウイルスの動向

現在日本では、日本型ウイルスB.1.1.214を中心とする流行になっていると思われますが、広がりが懸念されているいわゆる英国変異型や南アフリカ変異型についても国内ですでに105人が感染を確認されています（図6）。田村厚生労働大臣は、2月9日、これらの変異ウイルスについて面的な広がりになっておらず、クラスターとしてリンクを追えていると述べました。

このような田村厚労相の「変異ウイルスのリンクは把握している」という弁には、ちょっと落胆と危惧を抱かざるを得ません。なぜなら、変異ウイルスの検出数から見て、リンク調査の外にはすでに多くの市中感染があるとするのが当然であり（→変異ウイルスの市中感染が起きている）、このままでは、この先変異ウイルスによる大流行（いわゆる第4波）が起こるとみなすのが妥当だからです。面的な広がりがあってからの対応ではもう遅いのです。

図6. 国内における英国型および南アフリカ型変異ウイルスの検出（2021.02.10. TV朝日「モーニングショー」より）

気になるのは、慶応大学も国立感染研もゲノム解析を行なっているウイルス株は、患者から分離されたものに限定されています。はるかに多く存在すると思われる無症状感染者のウイルスは、技術的なこともあってまったく解析されていません。

現に国立感染研のゲノム解析の割合は全感染者数の4%と言われています。つまり96%は見過ごされているわけです。このような状況で、本当に変異ウイルスを含めた流行のパターンを追うことができるのか、いささか心配になります。

4. SARS-CoV-2の変異

SARS-CoV-2はほかのRNAウイルスと同様に変異しやすいことが知られています。このウイルスのRNA依存性RNAポリメラーゼ（RdRp）は4つのタンパク質（nsp7, nsp8, nsp12, nsp14）の複合体を形成しますが（nsp12がポリメラーゼ活性本体）、実は、nsp14がエラー校正用エキソヌクレアーゼ活性をもっており、事実この活性がなくなると変異が増大することが知られています [8, 9]。つまり、SARS-CoV-2自体は忠実にRNAを複製する機能を有しており、それが約3万塩基という比較的大きいゲノムサイズをもつことの根拠にもなっています。

ところが、実際はウイルス感染に対抗するための宿主のデアミナーゼによるRNA編集機能があり、SARS-CoV-2のRNAのヌクレオチドは酵素的に変換されることが明らかにされています [10]。たとえば、アデノシンからイノシンへの変換や、シトシンからウラシルへの変換が確認されており、このRNA編集プロセスによってウイルスと宿主の両方の運命が決定される可能性が指摘されています。

したがって、実際、SARS-CoV-2は変異しやすいウイルスになっているわけであり、その意味で、定期的なゲノム解析は、ウイルス自身の変異と宿主細胞の内因性のRNA編集機構で現れる変異の組み合わせを捉えるものとしてきわめて重要です。検疫陽性者、いわゆるスーパースプレッダー、長期的にウイルスを排出する入院患者などは、とくに解析対象者として注視すべきだと思われます。

おわりに

ウイルスのゲノム分子疫学の成果によって、日本で発生した第1波、第2波、そして第3波の感染流行は、異なる変異型によってもたらされたことがわかりました。とくに第2波流行は、いわば弱毒化したB.1.1.284系統ウイルスによって起こったことが示され、その結果として重症化や致死率が下がったと推察されます。 

第2波では、検査数の拡大によって若年層も含めた感染者が早く見つかるようになり、医療の対応も早くなって重症化を防ぎ、致死率も下がったという見解が多くの医療専門家から出されていました。しかし、この見解は見当違いだったことがゲノム分子解析で示されたことになります。ウイルスそのものの弱毒化が原因だった可能性があるわけです。

この見当違いの解釈によってその後油断を招き、第3波での感染拡大を許し、多くの死者を出していることは否めないように思います。科学的証拠に基づかず、想像でものを言うことがいかに危険であるかを物語る教訓として、政府や専門家は心に留めておくべきでしょう。そして迅速かつ網羅的なウイルスのゲノム解析が、感染対策にとってもきわめて重要であることを私たちはあらためて知らされました。この教訓はこの先の第4波の抑止に生かすことができるのでしょうか。

これまでの3回の流行の波は異なる変異ウイルスによってもたらされましたが、この変異ウイルスの消長が意味するところは不明です。定期的なウイルスゲノムの解析は流行を予測するものとしてきわめて重要であり、そして、患者のウイルスRNA編集プロセスによる変異がウイルスの運命にどのような影響があるのか、解明が待たれるところです。

引用文献・記事

[1] 読売新聞: コロナ第２波、重症化しにくい「変異」ウイルスの可能性…現在の第３波とは別タイプ. 2021.02.09. https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210209-OYT1T50116/

[2] Abe, K.: Severity of COVID-19 is inversely correlated with increased number counts of non-synonymous mutations in Tokyo. medRxiv posted Nov. 24, 2020. 

[3] Abe, K. et al.: Pro108Ser mutant of SARS-CoV-2 3CLpro reduces the enzymatic activity and ameliorates COVID-19 severity in Japan. medRxiv posted Feb. 2, 2021. https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.11.24.20235952v2

[4] 慶応義塾大学医学部臨床遺伝学センター: 新型コロナウイルスゲノム解析. https://cmg.med.keio.ac.jp/covid19/

[5] 国立感染症研究所: 新型コロナウイルス感染症の直近の感染状況等（2020年9月9日現在）. 2020.09.18. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/9856-covid19-ab8th.html

[6] 国立感染症研究所: 新型コロナウイルスSARS-CoV-2ゲノム情報による分子疫学調査（2021年1月14日現在）. 2021.01.29. https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2488-idsc/iasr-news/10152-493p01.html

[7] Tsan-Yuk Lam, T. et al.: Identifying SARS-CoV-2-related coronaviruses in Malayan pangolins. Nature 583, 282-285 (2020). https://www.nature.com/articles/s41586-020-2169-0

[8] Ramano, M. et al.: A structural view of SARS-CoV-2 RNA replication machinery: RNA synthesis, proofreading and final capping. Cells 9, 1267 (2020). https://doi.org/10.3390/cells9051267

[9] Eskier D. et al.: Mutations of SARS-CoV-2 nsp14 exhibit strong association with increased genome-wide mutation load. PeerJ Oct 20, 2020. https://peerj.com/articles/10181/

[10] Di Giorgio, S. et al: Evidence for host-dependent RNA editing in the transcriptome of SARS-CoV-2. Sci. Adv. 6, eabb5813 (2020). https://www.science.org/doi/10.1126/sciadv.abb5813

引用した拙著ブログ記事

2021年1月18日 変異ウイルスの市中感染が起きている

2020年12月26日 流行蔓延期の対策ー変異ウイルスと市中無症状感染者の把握

カテゴリー：感染症とCOVID-19

WHOが示した「事前確率が低ければ検査の偽陽性が多くなる」の意味

はじめに

世界保健機構WHOは、今年1月20日、臨床検査の専門家や技師向けに「SARS-CoV-2検出のためのPCRを用いる核酸検査技術」と題する文書をウェブ掲載しました（図1）。目的は、昨年5月に出されていたも情報の更新とさらなる明確化です（今回がバージョン2）。PCR検査の結果については、この指針や検査の指示書を踏まえて解釈すべきとしています。

図1. WHOが掲載したSARS-CoV-2検出のためのPCRを用いる核酸検査技術に関する文書 [1]．

1. WHOが示した検査上の留意点

この文書に第一に挙げられていることは、現行のSARS-CoV-2の標準検査であるプローブ・リアルタイムPCR（TaqMan PCR）のサイクル閾値（cycle threshold, Ct）の考え方です。Ctは患者のウイルス排出量と反比例して大きくなるため、特に大きいCt値の陽性の場合は、必ずしも陽性者の臨床上の症状とは一致しない場合もあります。したがって、そのような場合は、検体を採取し直し、再検査すべきと述べています。

第二として、感染流行の程度が検査結果の予測に影響することに留意すべきとしています。すなわち、事前確率の低い場合の偽陽性の発生リスクを考慮せよということです。検査陽性者が本当にSARS-CoV-2に感染しているかどうかの確率は、検査の感度に関わらず、流行の程度が低くばればなるほど、低くなることを意味するということです。

大部分のPCR検査は単に臨床診断の手助け機能があるだけです。したがって、医療従事者は、検体採取のタイミング、検体のタイプ、臨床観察、患者の病歴、接触履歴、流行状態などを総合的に判断すべきであるとしています。つまりPCR検査のみに頼るなということです。

臨床検査の従事者が考慮すべきこととして以下の点が要約されています。

1) 指示書を注意深く読むこと
2) 指示書に不明瞭な部分があれば問い合わせること
3) 商品ごとに変更点がないか常にチェックしておくこと
4) 検査の依頼者（医療従事者）に対してCt値を添付すること

2. 偽陽性は古典的見解の踏襲

以上がWHOが出した指針の概要ですが、さてここで述べられている「事前確率の低い場合は偽陽性の発生リスクが高くなる」というは本当でしょうか。結論から言うと、それは現行のPCR検査については否です。

実は、WHOがこの見解を示した文章で引用されていたのは、Altmanら [2] のBMJ論文です。これはリアルタイムPCRが普及する以前の1994年に出版された論文であり、非特異的反応（交差反応）が起こりやすい従来の臨床検査の知見に基づいて、偽陽性の発生リスクについて述べたものです。

現行のプローブRT-PCRがきわめて特異性が高いということは世界の共通認識であり、偽陽性はまず起こりません。非特異反応あるいはプローブのオフターゲットによってSARS-CoV-2の偽陽性を発生したという論文は、私が知る限り見当たりません。偽陽性の発生事例は、すべて検体の取り違えやクロスコンタミなどのヒューマンエラーによるものです（→PCR検査の管理と体制改善）。したがって、PCR検査の結果自体は"汚染物"さえも正しく陽性として判定しており、濃厚接触者や患者の臨床診断の段階で偽陽性であったという結果にすぎません。

「事前確率が低ければ偽陽性の確率が高くなる」という言説は、WHOでも情報をアップデートしていないくらいですから、日本の感染症専門家や医者が踏襲したとしても不思議ではありません。その代表例は、政府分科会の尾見茂会長です。また、BuzzFeedが掲載した記事では、テレビでおなじみの峰宗太郎氏も岩田健太郎氏も古典的な臨床検査の偽陽性確率論を持ち出していましたが、私は先のブログ記事でもそれを批評しました（→感染拡大防止と社会経済活動の両立の鍵は検査）。

3. 不可解な偽陽性の事例

PCR検査の偽陽性で不思議というか、釈然しないのは体操の内村選手の事例です。この件について、新聞は以下のように伝えています [3]。

体操の内村航平（リンガーハット）が新型コロナウイルスのPCR検査でいったん陽性と判定された後、再検査で陰性となった。無症状だった内村は練習に復帰、8日の国際大会（東京・国立代々木競技場）に参加できる。「偽陽性」ということで、保健所に対する届け出も撤回された。つまり判定が誤りだったということになる。

この記事では、内村選手の検査結果は偽陽性であって判定が誤りだったと簡単に書いていますが、１回目の検査で陽性が出たのは事実であり、確実に検体中にSARS-CoV-2の遺伝子が含まれていたということになります。問題はこの陽性がヒューマンエラー（コンタミ）によるものか、Ct値が非常に高い、低いウイルス量を検出したものであったのか、何も公表されていないということです。

2回目の検査は陰性だったということですが、検体を再採取して調べたのかについてもはっきりしていません。コンタミで陽性だった場合でも、低いウイルス量を検出した場合でも、そのどちらの場合も2回目で陰性という結果はあり得ます。新聞記事ではPCR検査の精度の問題と片付けていますが [3]、検査管理と診断上の問題だと思います。そして、念のため内村選手は抗体検査を受けるべきだった思います（少なくとも抗体検査を受けたという報道はなし）。

おわりに

現行のブローブRT-PCRにおいては分析上の偽陽性はまず起こりません。偽陽性の発生を発表した論文もありません。その意味で、WHOの「流行の程度が低ければ偽陽性が高くなる」という見解は、従来の臨床検査には当てはめた古典的言説をそのまま踏襲したにすぎないことを認識すべきでしょう。

とはいえ、同時にWHOは検査は診断上の参考結果を示すだけであり、症状と一致しない場合は再検査をすべきと述べています。そして、医療従事者は検査のみならず、あらゆる角度から総合的に診断を下すべきと釘をさしています。この意味で、PCR検査の偽陰性確率を推定したKucirkaらの論文（→PCR検査の偽陰性率を推定したKucirka論文の見方）と同様な見解だと思います。

翻って検査抑制論を唱える日本の"感染症ムラ"や周辺の医者の方々は、ことさらPCR検査の偽陰性や偽陽性に言及し、ベイズ推定まで繰り出してありもしない検査の誤りを誇張してきました。そして、こともあろうにKucirka論文の主旨を曲解して検査抑制論の拠り所としてきたことは、誠に日本の科学レベルのお粗末さを露呈させてしまったと言えます。その結果、ことさら日本の被害を大きくしたということは、国民にとって最大の不幸です。

引用文献

[1] WHO Information Notice for IVD Users 2020/05: Nucleic acid testing (NAT) technologies that use polymerase chain reaction (PCR) for detection of SARS-CoV-2. Jan. 20, 2021. https://www.who.int/news/item/20-01-2021-who-information-notice-for-ivd-users-2020-05

[2] Altman, D. G. and Bland, J. M. Diagnostic tests 2: predictive values. BMJ 309, 102 (1994). https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2540558/pdf/bmj00448-0038a.pdf

[3] 北川和徳: 体操・内村の「偽陽性」東京五輪の難題が明らかに. 日本経済新聞: 2020年11月4日. https://www.nikkei.com/article/DGXMZO65791480T01C20A1UU2000/?unlock=1

引用した拙著ブログ記事

2020年8月19日 PCR検査の偽陰性率を推定したKucirka論文の見方

2020年7月18日 感染拡大防止と社会経済活動の両立の鍵は検査

2020年5月2日 PCR検査の管理と体制改善

カテゴリー：感染症とCOVID-19

いわゆる"ウレタンマスク警察"に思う

新型コロナウイルスSARS-CoV-2の感染の予防（飛沫防止）対策として、マスク着用が効果があることはすでに科学的に認められており、本ブログでも紹介してきました（→新型コロナウイルスの感染様式とマスクの効用、あらためてマスクの効果について、コロナ禍で気になる若者の移動とマスク）。とはいえ、マスク着用によって完全に飛沫防止ができるものでもなく、ある程度低減できる程度のものです。もちろんマスクは正しく着用することが前提になります。

最近、スパコン富岳による解析でも明らかにされているように、マスクの素材によって飛沫防止効果に違いがあることも明らかになっています。これは先のブログ記事「あらためてマスクの効果について」でも紹介した通りです。

厚生労働省のホームページを見ると、新型コロナのQ&Aのコーナーにマスクの効果に関する記述があります [1]。そこに一般用のマスクの素材について、不織布マスク、布マスク、ウレタンマスクの順に効果が低下することがはっきりと述べられています（図1）。

図1. 厚労省ホームページにあるマスクの効果に関する記述（一部、脱字[イルス→ウイルス]が見られる）[1].

そしてマスクの効果として、聞き手だけが着用した場合、話し手だけが着用した場合、そして両方が着用した場合について、図を使っての解説があります（図2）。

図2. 厚労省ホームページにあるマスクの効果に関する図解 [1].

しかしながら、厚労省は自身のホームページで記述しておきながら、マスクの素材についてどれを推奨するということについては明確に言及していません。首相も厚労大臣も同じです。先日もテレビのニュースでも紹介していましたが、厚労省の担当者が「不織布マスクを奨めることはしない」「大事なのは正しい着用だ」と言っていました。

私はこれを聴いて正直意味がよくわからず、以下のようにツイートしました。

厚労省の担当者：不織布マスクを奨めることはしない。大事なのは正しい着用。
ん？ 意味がわからん。正しく着用してもウレタンや布マスク自体の効果があがるわけではないし、効果の面からは正しく着用した不織布がいいに決まってるではないか。#NEWS23

— AKIRA HIRAISHI (@orientis312) 2021年1月21日

このような日本政府のあやふやな態度に比べてドイツ政府ははっきりしています。先日、新型コロナウイルス感染拡大が続く状況に苦慮するドイツ政府は、高機能な製品のマスク着用を国民に求める新たな対応策を発表しました [2]。高機能マスクとは、医療従事者らが使用する「FFP2」や「N95」と呼ばれるタイプのものです。この対応策は、新たな変異型ウイルスの出現への危機感が要因ともなっています。

いかにも合理的判断をするメルケル首相のドイツだと思うわけですが、本当にウイルスの暴露を防ぎたいと考えれば、このくらいのことをやらなければいけないのでしょう。果たして感染拡大は抑制できるのか、注視したいと思います。

日本政府や各自治体はことあるごとに、国民へ向けて感染防止対策の徹底を要請しています。それであるなら、「外出時や公共の場では不織布マスクを正しく着用」というのが、要請の一つとしてあってもよさそうなのですが、そのような動きはありません。ひょっとして、布マスクである、いわゆるアベノマスクを国民へ配布したことに対する考慮があるのでしょうか。

いずれにしろ、民間レベルでは不織布マスクを着用していないと入店できないお店や、ウレタンや布マスクをしている場合には、不織布に替えさせるお店も出てきているようです。このようななか「ウレタンマスク警察」などというものが出てきて、ちょっとしたトラブルになっています [3, 4]。電車内などでウレタンマスクを着用している人に対して、過度に注意を促す行為です。

私は高齢者の部類に入るので、やむおえず電車に乗る場合は、座席が空いていても座らず、ドア付近に立って用心するようにしています。それでもウレタンマスクを着けた複数の人が傍に寄って来てぺちゃくちゃしゃべられると、気になって、黙ってその場を離れます。私も電車内でウレタンマスクが気になることは確かです。若い人はまず高齢者に配慮などしません。平気で近寄ってきます。

性能よりもファッション性や呼吸が楽だからということでウレタンマスクを着けているのなら、もはや言うことはありません。しかし、もし肌触りなどで不織布マスクが嫌であってウレタンを好むのなら、少し工夫をした着け方もできるのではないでしょうか。

私もウレタンマスクや布マスクをしていますが、単独では使用しません。図3にあるように、ウレタンの外側に不織布マスクを重ねて使うか、あるいは、袋付きウレタンマスクに不織布を挟んで使うようにしています（この場合三重）。このように二重にすることで、マスクの肌触りを改善しながら、マスク効果をより高めることができると思います。

図3. ウレタンマスクと不織布マスクを重ねた着け方.

また不織布マスクを単独で使う場合は、内側にキッチンペーパーやティッシュペーパーを二つ折りにして入れるようにしています。

ウレタンマスク警察の登場には、政府がマスク着用について科学的にはっきりとした態度を示していないことにも一因があると思います。あれだけ感染対策として国民への要請を繰り返している政府です。この際、不織布マスクの着用や二重マスクにも言及してもいいのではないでしょうか。感染力の強い変異ウイルスへの対策としては、なおさら合理的だと思います。

引用文献・記事

[1] 厚生労働省: 新型コロナウイルスに関するQ&A（一般の方向け）. 2020.01.20. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/dengue_fever_qa_00001.html

[2] CNN: 感染衰えず国民に高機能マスクの着用指示、Ｎ９５など　独.  2021.01.21. https://www.cnn.co.jp/world/35165396.html

[3] SPA!: 今度は「ウレタンマスク警察」。間近で怒鳴り声をあげてくる恐怖. Yahooニュース　2021.01.21. https://news.yahoo.co.jp/articles/b9603583859aa3c6d3193293861fb7773cd000ee

[4] Sponichi Annex: 大竹まこと　“ウレタンマスク警察”の出現に愕然「世の中荒れてるけど、これも分断の原因になるのか」 Yahooニュース 2021. 01.21 https://news.yahoo.co.jp/articles/20755bf417af12ced3fdcdd7cb14c5f670e31d5e

 引用した拙著ブログ記事

2020年12月5日 コロナ禍で気になる若者の移動とマスク

2020年11月27日 あらためてマスクの効果について

2020年3月18日 新型コロナウイルスの感染様式とマスクの効用

カテゴリー：感染症とCOVID-19